建設工事現場では、機器の稼働や大型車両の出入りなどにより、常に大きな音が発生します。騒音が一定のレベルを超えると、フィールドワーカーにも近隣住民にもさまざまな悪影響を与えてしまうため、しっかりと対策しなければなりません。

具体的には、以下のような影響が考えられます。

【参考】公益社団法人 日本騒音制御工学会｜騒音問題とは

特に注意すべき影響は、騒音による聴力低下です。厚生労働省の「どんな環境で難聴になるの？」では、大きな音を長期間にわたって聞き続けると、有毛細胞がダメージを受け、騒音性難聴を発症する恐れが示唆されています。騒音性難聴には高い音から少しずつ聞こえにくくなるという特徴があり、自分では症状に気づかない場合もあるため注意しましょう。

このような騒音リスクに対応するため、厚生労働省は2023年4月に「騒音障害防止のためのガイドライン」を改訂しました。同ガイドラインでは、騒音レベルの測定、低騒音型機械の導入、聴覚保護具の着用など、大きな音への対策を行うべきことが示されています。フィールドワーカーや近隣住民の健康を守るため、建設工事現場における適切な騒音対策を進めましょう。

建設工事現場における騒音対策を実施するときは、騒音レベルを把握することが重要です。騒音レベルとは、音の大きさを数値化したもので、「デシベル（dB）」という単位で示されます。

従来、騒音レベルは「ホン（phon）」という単位で表されていましたが、1993年の新計量法の施行により、単位はdBに統一されました。ホンは聴感上の大きさを表す単位で、1,000Hz基準のdBと対応しています。

騒音レベルの目安は以下の通りです。

フィールドワーカーや近隣住民の健康を守るため、以下のような法律やガイドラインによって、建設工事現場で騒音対策を実施すべきことが定められています。

また、騒音対策を怠ると健康上の問題が発生するだけではなく、以下のような悪影響が出るリスクもあるため注意しましょう。

絶え間ない騒音は、フィールドワーカーの集中力低下につながります。作業に集中できずに生産性が低下したり、ミスによる手戻りが発生したりするケースもあるでしょう。ほかのフィールドワーカーと接触する、高所から落下するなど、重大な事故につながる恐れもあります。

環境省の「騒音による各種の影響」によると、騒音レベルが90dB以上の作業環境では、ミスが増えやすいことが示されています。もちろん照明や気温などの影響も受けるため、騒音の影響のみを取り出すことは難しいのですが、騒音によってミスが増加することも考慮し、しっかりと対策することが重要です。

【関連記事】労働安全衛生法（安衛法）とは？建設業における労災防止の取り組み例

建設工事現場で安全かつ効率的に作業を遂行するためには、円滑なコミュニケーションが欠かせません。しかし、騒音が大きくなると、口頭での指示や危険を知らせる声が聞こえにくくなり、伝達ミスや事故が発生するリスクが高まります。

建機との接触事故や落下物による事故など、重大な労働災害につながる恐れもあるため注意しましょう。仮にインターホンやマイク、無線機などの通信手段が整っていたとしても、周囲の騒音レベルが高すぎると円滑なコミュニケーションが阻害されてしまいます。

【関連記事】管理職と部下が信頼関係を構築するコミュニケーションの方法

近隣住民との良好な関係を維持する上でも騒音対策は重要です。特に杭打ち機やブルドーザー、トラクターショベルなどの建機を使用した作業の際は、大きな音が発生します。近隣住民の生活に配慮するため、敷地境界における騒音レベルや作業の時間帯などの基準を遵守しながら工事を進めましょう。

また、近隣住民とのトラブルが大きくなると、企業のイメージや社会的信用の低下にもつながります。工事の円滑な進行を妨げる要因にもなるため、事前にしっかりとした騒音対策を検討しておくことが重要です。

【参考】環境省｜住みよい音環境を目指して

ここでは、具体的な騒音対策を3つの観点から紹介します。建設工事現場の安全性と快適性を高めるためにも、適切な対策を講じましょう。

聴覚保護具の着用は、フィールドワーカーを守るための直接的な騒音対策です。「労働安全衛生規則」第595条や「騒音障害防止のためのガイドライン」によって義務付けられているため、一定の基準を超える騒音が発生する場合は、フィールドワーカーに聴覚保護具を着用させましょう。

代表的な聴覚保護具としては、耳栓やイヤーマフ（耳覆い）が挙げられます。会話が必要な場合は、会話以外の衝撃音だけをシャットアウトする電子イヤーマフが役立ちます。ただし、どのような聴覚保護具でも良いわけではなく、「JIS T8161」規格に基づく十分な遮音性能を持つものを選びましょう。

遮音性能を示す指標にはNRR値・SNR値の2種類がありますが、日本のJIS規格ではSNR値が採用されています。

いずれも数値が大きいほど遮音性が高いことを示す単位であり、「JIS T8161」ではSNR値の基準が採用されています。現場の騒音レベルが100dBで、聴覚保護具のNRR値が30dBの場合、騒音レベルを70dB（= 100dB - 30dB）まで低減させることが可能です。

【参考】日本聴力保護研究会｜〈Q&A〉 よくある質問

建機や作業環境など、騒音の発生源を見直すことも重要な取り組みです。

例えば、

といった取り組みは、現場全体の快適さと安全性を高めます。企業としても、事故防止や従業員の健康維持という観点から投資する価値があるでしょう。建機については、国土交通省が公表している「低騒音型建設機械指定状況」から選定することで騒音を抑えられます。

作業環境の見直しとしては、大きな音が出る機器の置き場を工夫するのも有効です。「茨城産業保健総合支援センター 騒音性難聴に関わるQ&A」にも事例があるように、例えば屋内での作業の場合、コンプレッサーをフィールドワーカーが少ない屋外に移動させることで、作業環境を改善できるでしょう。

また、工期に余裕があれば、音の出る作業をほかのフィールドワーカーが少ない日に実施するのも良い方法です。

騒音対策として何を行うべきか分からない場合は、専門機関へ相談するのがおすすめです。建設工事現場における騒音対策を検討したいときは、産業保健総合支援センターへ相談すると良いでしょう。産業保健相談員や労働衛生工学専門員が無料相談に応じてくれます。問い合わせ先は、独立行政法人労働者健康安全機構の公式サイトから確認することが可能です。

また、厚生労働省・労働局長登録の株式会社安全教育センターでは、騒音作業従事者のための労働衛生教育を実施しています。費用はかかりますが、専門的な知識を習得したい場合は受講を検討しましょう。

建設工事を進める際は、フィールドワーカーだけでなく、近隣住民への配慮も重要です。騒音公害は住民の生活環境に大きな影響を与え、苦情やトラブル、健康被害に発展する恐れがあります。企業や業界が果たすべき社会的責任として適切な対策を講じ、良好な関係を築いていきましょう。

建設工事現場の周囲に防音シートや防音パネルを設置することは、騒音の拡散を防ぐ基本的な対策です。国土交通省は「建設工事に伴う騒音振動対策技術指針」にて、建設工事における防音対策として、遮音性能の高い防音シートや防音パネルの使用を推奨しています。住宅密集地では、二重構造の防音壁を設置することなども効果的です。

建設工事現場と周辺地域を隔てる仮囲いも、重要な騒音対策のひとつです。公益社団法人 土木学会の「仮囲いによる騒音低減効果の評価」では、仮囲いの設置により、騒音レベルを14～15dB低減できた例が紹介されています。ただし、100Hz以下の低周波音に対しては、騒音低減効果が小さいとの報告もあります。吸音材や鉛シートを併用することで、仮囲いの騒音低減効果が高まる可能性があるため、うまく活用しましょう。

騒音レベルを大幅に低減できる低騒音工法の採用も有効です。環境省の「建設作業振動に関する手引き」の第5章では、工法や建機の使用について、以下のように記載されています。

フィールドワーカーを守るための騒音対策でも挙げたように、国土交通省も建設工事における低騒音工法の採用を促進しています。「低騒音型建設機械指定状況」を参考に建機を選定し、そもそもの騒音の発生源を見直しましょう。

工事開始前に、工事概要や騒音が出る可能性のある作業について、周辺住民に向けて説明を行うことも重要です。国土交通省が発行する「建設工事公衆災害防止対策要綱（建築工事編）」および「建設工事公衆災害防止対策要綱（土木工事編）」には、工事着手前の近隣住民への周知徹底や説明の重要性が明記されています。

具体的には、以下のような内容を伝えましょう。