作業環境測定とは、労働安全衛生法第2条第4号に基づき「作業環境の実態を把握するため、空気環境その他の作業環境について行うデザイン・サンプリング・分析」 と定義される環境調査です。

建設現場には、粉じんや有機溶剤、騒音といった有害因子が発生しやすい環境が多く存在します。労働安全衛生法第65条第1項では、有害業務を行う屋内作業場において、事業者が定期的に作業環境測定を実施し、その結果を記録・保存することを義務付けています。

しかし、「義務だから実施する」だけでは十分とは言えません。測定結果を正しく読み取り、適切な改善につなげることが、フィールドワーカーの健康を守る本来の目的です。

なお、作業環境測定は「屋内作業場」を対象とするものである一方で、建設現場は屋外作業が中心となるケースが多く、一律に測定義務が課されるわけではありません。ただし、屋内作業場や坑内作業、酸素欠乏危険作業場所、有機溶剤や特定化学物質を取り扱う作業場などでは、作業環境測定の対象となる場合があります。

厚生労働省の「屋外作業場等における作業環境管理に関するガイドライン」では、作業環境測定法に準じた対策が奨励されており、個人ばく露測定など法整備も進んでいます。本記事ではこうした背景を踏まえた上で、建設現場における有害因子管理の重要性と、その実践方法である作業環境測定について解説していきます。

【参考】e-Gov法令検索「労働安全衛生法」

【参考】厚生労働省「作業環境測定[安全衛生キーワード] - 職場のあんぜんサイト」

【参考】厚生労働省「屋外作業場等における作業環境管理に関するガイドライン（抜粋）」

【関連記事】建設工事現場の騒音対策とは？作業者と近隣住民の健康を守るためにできること

作業環境測定は、以下の3つのステップで行われます。

測定対象の作業場について、有害因子の発散源やフィールドワーカーの行動範囲などを事前に把握し、測定箇所・時間・回数などの計画を立てます。

実際の現場で、ポンプや騒音計などの測定機器を用いて試料採取や分析を行います。

設置箇所や測定時間は方法に応じてさまざまで、フィールドワーカーの首のあたりなどに取り付けて2時間程度測定するケースもあれば、現場の複数個所に設置し、決められた時間 (多くは1～10分程度)測定するケースもあります。

採取した試料を分析もしくは解析し、作業場における有害因子の程度を明らかにします。

結果は「第一管理区分（良好）」「第二管理区分（改善が望ましい）」「第三管理区分（改善が必要）」の3段階で評価されます。 第三管理区分に区分された場合は、直ちに改善措置を講じなければなりません。

作業環境測定は、すべての作業場において義務付けられているわけではありません。労働安全衛生法施行令第21条により、以下の10種類の作業場が対象として定められています。

ただし、各項目はさらに厚生労働省令によって限定されており、すべての該当作業場で一律に義務が生じるわけではありません。

建設現場で特に該当しやすいのは、[1]粉じん・[3]騒音・[7]特定化学物質・[10]有機溶剤に加え、[4]坑内作業や[9]酸素欠乏危険作業場所などです。自社の現場がどの区分に当たるか確認した上で、適切な測定頻度と記録保存の方法を把握しておきましょう。

【参考】e-Gov法令検索「労働安全衛生法施行令」

【参考】e-Gov法令検索「粉じん障害防止規則」

【参考】厚生労働省「作業環境測定[安全衛生キーワード] - 職場のあんぜんサイト」

「作業環境測定」と「空気環境測定」は名前が似ているため混同されることがありますが、目的・根拠法令・実施タイミングのすべてが異なります。

簡単に言えば、「工事中の現場で働く人を守るのが作業環境測定、建物が完成した後に使う人を守るのが空気環境測定」と覚えておくと分かりやすいでしょう。

空気環境測定は、建築物における衛生的環境の確保に関する法律第2条に基づき、百貨店・集会場・図書館・博物館・美術館などの用に供される、一定程度の規模の建築物（特定建築物）が対象となります。どちらの義務も適切に果たすことが、建設事業者としてのコンプライアンスの基本です。

【参考】e-Gov法令検索「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」

【参考】e-Gov法令検索「建築物における衛生的環境の確保に関する法律施行令」

作業環境測定士とは、有害因子が発生する作業場において、測定計画の立案（デザイン）・試料採取（サンプリング）・分析（解析含む）・評価を行い、環境中の有害因子の程度を明らかにする専門家です。

労働安全衛生法第65条および作業環境測定法第3条により、所定の作業場で作業環境測定を行う場合は、事業者が使用する作業環境測定士に実施させなければなりません。

そして、法的には測定士が評価した結果（管理区分）に応じて事業者が対策を講じることで、初めて労働者の健康保護につながっていくのです。建設現場などでは、施工管理者・現場監督・安全衛生担当者がその対策の実施主体となります。

自社での対応が難しい場合は、作業環境測定機関に委託することも可能です。

【参考】e-Gov法令検索「労働安全衛生法」

【参考】e-Gov法令検索「作業環境測定法」

作業環境測定士は第1種と第2種に分かれており、担当できる業務範囲が異なります。

第2種はデザイン・サンプリングや簡易測定器による分析が行えるなど、基本的な資格です。一方、第1種は基本に加えて、それぞれ対応する有害因子について、分析機器による分析まで行うことが可能な専門資格となっています。

第1種は対象物質ごとに「鉱物性粉じん」「放射性物質」「特定化学物質」「金属類」「有機溶剤」の5種類に分かれており、それぞれ独立した資格となっています。建設現場では粉じん・有機溶剤に関わる場面が多いため、これらの区分の取得が特に有用と言えるでしょう。

【参考】公益社団法人 日本作業環境測定協会「作業環境測定士とは？」

【参考】厚生労働省「作業環境測定士制度の概要」

作業環境測定士資格の取得には、試験・講習・登録申請と複数の段階を踏まなければなりません。特に第1種を目指す場合は、第2種の講習を先に修了しなければならないなど、順序が決まっている点に注意が必要です。

取得までの流れを順番に確認しておきましょう。

多くは理科系の大学・高専卒業後1年以上、高校卒業後3年以上など、学歴に応じた労働衛生の実務経験が必要です。労働衛生の実務に8年以上の従事経験があれば学歴に関わらず受験資格を満たすことができます。

また、環境計量士や労働衛生コンサルタントなど一部の国家資格を保有する場合は、実務経験は必要ありません。

試験は五肢択一のマークシート方式です。第2種の試験科目は「労働衛生一般、労働衛生関係法令、デザイン・サンプリング、分析概論」の4科目で、科目ごとに60%以上の得点が合格基準となっています。また、一度合格した科目は、合格した年を含めて3年間有効なため、段階的な取得が可能です。

第1種試験は8月のみ、第2種試験は8月と2月の年2回実施されます。なお第1種は選択科目のみの受験となります。合格率は第1種が50%台、第2種が10%台と、第2種の難易度が高くなっています。

第2種講習（共通科目）は3日間、第1種講習（選択科目）は科目ごとに2日間の講習です。第1種を目指す場合も、必ず第2種の共通科目を先に修了する必要があります。

講習修了後、安全衛生技術試験協会へ登録申請を行い、作業環境測定士名簿に登録されて初めて業務を開始できます。

【参考】公益社団法人 日本作業環境測定協会「資格を取るまでのプロセス」

【参考】公益財団法人 安全衛生技術試験協会「第一種作業環境測定士の紹介」

第1種衛生管理者・衛生工学衛生管理者・環境計量士（濃度関係）などの資格を持っている場合、試験科目免除講習を受けることで、国家試験の一部または全部が免除される場合があります。すでに関連資格をお持ちの方は、まず免除対象に該当するか確認してみましょう。

【参考】公益社団法人 日本作業環境測定協会「資格を取るまでのプロセス」

【参考】公益財団法人 安全衛生技術試験協会「第一種作業環境測定士の紹介」

作業環境測定士以外にも、建設現場の作業環境を守るための資格は多数存在します。それぞれの役割を理解した上で、現場の状況に応じた人材を配置することが重要です。

作業環境測定士が「現場の有害因子の程度を測定・評価する」専門家であるのに対し、各作業主任者は「現場での指揮・監督」を担う役割です。両者を適切に配置することで、建設現場の安全管理をより徹底できるでしょう。

建設現場には、粉じん・有機溶剤・石綿・酸素欠乏空気など、多種多様な有害因子が存在します。こうした環境下で適切な管理をせずに働き続けると、じん肺・有機溶剤中毒・中皮腫といった健康障害につながる恐れがあります。

なかには症状が現れるまでに数年〜数十年かかるものもあり、かつそれらの多くは発病したら治癒困難です。安易に考えて対策を怠った結果が、「気づいたときには遅かった」という事態を招くこともあるのです。

フィールドワーカーに有害因子による影響が体に出ていないかを確認する「健康診断」は、重要な取り組みです。一方「作業環境測定」は、そもそも有害因子が人体に影響するほど存在するかを事前に把握する、いわば「現場の健康診断」と捉えられるでしょう。

労働衛生管理には、有害因子の軽減や除外を目的とした「作業環境管理」、作業改善や保護具着用などの「作業管理」、健康診断が含まれる「健康管理」という3本柱（労働衛生の3管理）があります。

このうち「作業管理」と「健康管理」は、環境内に有害因子が存在してしまうことを前提とした、対症療法的な対策です。一方の「作業環境管理」は、労働者がそもそも有害因子にばく露するか否かにかかわる根本的な対策であり、最も優先されるものとされています。

そして、作業環境をどのように管理すべきかを判断するために、空間そのものの危険度を科学的に評価する「作業環境測定」こそが、すべての出発点となるのです。

【参考】厚生労働省「職場のあんぜんサイト：労働衛生の3管理」

製造業など屋内の固定した作業場と異なり、建設現場には作業環境管理をより難しくする固有の事情があります。

まず、現場が常に変わるという点です。同じ工事でも工程が進むにつれて有害因子の発散状況が変化し、一度測定すれば終わりではありません。次に、複数の有害因子が同時に存在する点です。トンネル工事であれば粉じん・排気ガス・酸素欠乏が重なり、塗装工事では有機溶剤が密閉空間に充満するリスクがあります。

こうした複合的なリスクの深刻さは数字にも表れています。建設業の労働者数は全労働者数の約10%程度ですが、令和6年の労働災害発生状況（確定値）によると、全産業の死亡者数746人のうち建設業は232人と約31%を占めており、業種別で最多となっています。

労働者数の割合に比べて死亡者数の割合が突出して高く、建設業にいかにリスクが集中しているかが分かります。

【参考】厚生労働省「「ずい道等建設工事における粉じん対策に関するガイドライン」を改正しました」

【参考】厚生労働省「令和６年における労働災害発生状況（確定値）」

建設業の就業者数は長期的な減少傾向が続いており、2024年には477万人と1997年のピーク時（685万人）から約30%減少しています。若年層の入職促進と離職防止が業界全体の課題となっている中、作業環境の水準は採用力にも直結する要素になりつつあります。

有害因子へのばく露リスクが高く、健康への影響が可視化されていない現場は、求職者から敬遠されやすいと言えます。一方、作業環境測定を適切に実施し、その結果を開示・改善している現場は、「安全に働ける職場」として信頼を得やすくなります。

作業環境管理は、現場で働くフィールドワーカーを守るだけでなく、建設業界の担い手を確保するための基盤でもあるのです。

【参考】国土交通省「最近の建設業を巡る状況について」

作業環境測定は以前から法律上の義務であり、適切に実施しない場合は労働安全衛生法第119条に基づき6か月以下の懲役または50万円以下の罰金の対象となります。さらに2024年4月からは、測定結果が第三管理区分（適切でない状態）となり、その状態が継続する場合の対応が厳格化され、作業環境管理専門家への意見聴取や、改善が困難な場合などには、測定結果に基づく呼吸用保護具の選定・使用などが求められるようになりました。

つまり「測定して記録するだけ」では済まなくなった、というのが現在の状況です。測定結果を起点に改善まで一貫して対応できる体制が、事業者に求められています。

【参考】e-Gov法令検索「労働安全衛生法」

【参考】厚生労働省「作業環境測定関係」

建設現場で発生する有害物質は多岐にわたります。ここでは代表的なものと、それぞれが引き起こす健康被害を整理します。

粉じんを長期間吸い込み続けると、肺に線維増殖性の変化が生じる「じん肺」を発症します。じん肺は一度発症すると完治が難しく、現在も建設業を中心に労災認定が続いている職業病のひとつです。解体・掘削・切断などの工程では特に粉じんの発生量が多く、適切な防じん対策と作業環境測定が欠かせません。

石綿（アスベスト）については、吸入により肺がんや中皮腫を引き起こします。特に深刻なのはその潜伏期間の長さで、ばく露から発症まで数十年かかるケースもあります。現在も解体・改修工事を中心に石綿含有建材への対応が続いており、2021年には「建設アスベスト給付金制度」が創設されるなど、国としての補償体制も整備されています。

【参考】厚生労働省「第10次 粉じん障害防止総合対策の実施をお願いします」

【参考】厚生労働省「職場における化学物質対策について」

【参考】厚生労働省「アスベスト（石綿）に関するＱ＆Ａ」

【参考】厚生労働省「建設アスベスト給付金制度について」

塗装・防水・接着などの工事で使用される有機溶剤は、密閉空間では蒸気が充満しやすく、急性中毒を引き起こすリスクがあります。症状は頭痛・目まい・意識障害など多岐にわたり、重篤な場合は死亡事故につながります。慢性的なばく露では、肝臓・腎臓・神経系への障害が生じるケースもあります。

また、塗装作業で使用されるエチルベンゼンや、接着剤から発生するホルムアルデヒドなどの特定化学物質は、発がん性が認められており、長期ばく露による健康リスクが特に深刻です。これらは労働安全衛生法の特定化学物質障害予防規則（特化則）に基づく管理が求められています。

【参考】厚生労働省「有機溶剤を正しく使いましょう」

マンホール内・トンネル工事・地下ピットなど、換気が不十分な閉鎖空間では酸素濃度が低下し、酸素欠乏状態になることがあります。

過去20年間の統計では、酸素欠乏症の発生件数のうち製造業と建設業の2業種で約3分の2を占めており、被災者の約64%が死亡するという深刻なリスクがあります。また、救助に向かったフィールドワーカーが二次被害に遭うケースも目立ちます。

同じ閉鎖空間では一酸化炭素や二酸化炭素濃度が上昇するケースもあります。内燃機関を使う重機や発電機が稼働するトンネル・地下工事現場で発生しやすく、無色・無臭のため気づきにくいことが最大のリスクです。

一酸化炭素は低濃度（0.02%）で頭痛などが起こり、さらに、濃度が上がると吐き気、めまいなどを覚えます。そして高濃度（1%以上）だと、数呼吸で意識を失い、死に至ります。

二酸化炭素は一酸化炭素より毒性が低いものの、濃度が高まる（約3%以上）と眠気・頭痛・判断力の低下を招き、作業ミスや事故の遠因になります。高濃度（約8～10%）では数分で意識を失い、放置されると死に至ります。

さらに、下水道工事やマンホール内での作業では硫化水素が発生するリスクがあります。硫化水素は低濃度（0.001%程度）だと卵の腐ったような強烈な臭気を感じますが、高濃度（0.005%程度）になると嗅覚が麻痺して逆に臭いを感じなくなり、気付きにくくなります。そして、より高濃度（0.02%以上）では短時間で死亡事故につながる危険性があります。

酸素欠乏と硫化水素中毒はしばしば同時に発生するため、酸素欠乏症等防止規則では両者を一体として対策することを求めています。

【参考】厚生労働省「酸素欠乏症・硫化水素中毒による労働災害発生状況」

【参考】独立行政法人 労働者健康安全機構「酸素欠乏症とその対策」

【参考】厚生労働省「酸素欠乏症等防止規則」

【参考】東京労働局労働基準部健康課「一酸化炭素中毒の防止について」

これまで建設現場の作業環境管理は、定期的な測定と記録を中心とした「点での管理」が主流でした。しかし近年、IoTセンサーやICT施工技術の普及により、作業環境を「リアルタイムで継続的に把握・改善する」体制が実現しつつあります。

なお、IoTセンサーによるリアルタイムモニタリングは、現時点では法的な作業環境測定の要件を満たすものではありません。

しかしながら近年は、2022年の労働安全衛生規則などの改正に伴い、リスクアセスメントに基づく自律的な化学物質管理が求められており、化学物質管理責任者の選任など、事業者主体で管理体制を整備する動きが進んでいます。

こうした体制の下で、リスクアセスメント結果に基づく管理や個人ばく露測定などを組み合わせた対応が重要視されており、作業実態に応じた柔軟な管理手法の導入がスタンダードとなりつつあります。

IoTを活用したリアルタイム管理システムは、こうしたリスクアセスメントを前提とした自律的な化学物質管理の実践を支える有効なツールとして、ますます重要性を増していると言えるでしょう。

【参考】e-Gov法令検索「労働安全衛生規則」

従来の作業環境測定は、専門家が定期的に現場を訪問してサンプリングを行う方式が基本でした。これに対し、IoTセンサーを活用した常時モニタリングでは、粉じん濃度・有機溶剤の蒸気濃度・酸素濃度・一酸化炭素濃度などをリアルタイムで計測し、異常値を検知した場合は即座に警報を発することができます。

さらに近年は、フィールドワーカーが身に着ける「ウェアラブルセンサー」の活用も広がっています。個人ごとのばく露量をリアルタイムで把握できるため、現場全体の環境管理に加えて、個人単位での健康リスク管理が可能になります。

特にトンネル工事や地下工事など、酸素欠乏や有毒ガスのリスクが高い現場では、常時モニタリングの導入がフィールドワーカーの命を守る直接的な手段となるでしょう。

【参考】一般社団法人 日本建設業連合会「土木工事現場のIoT活用ガイド」

国土交通省が推進するi-Constructionのもと、建設現場ではICT測量・3D設計・自動化施工が急速に普及しています。こうしたICT施工の推進は、作業環境管理にも大きな変化をもたらしています。

IoTセンサーで収集した測定データをクラウドダッシュボードで一元管理することで、現場監督・安全管理者・経営層がリアルタイムで環境データを共有・確認できる体制が整います。

また、デジタル化された施工データと作業環境測定データを連携させることで、「どの工程で・どの場所で・どのような有害因子が発生しやすいか」をデータとして蓄積・分析することも可能です。

測定結果の見える化は、場当たり的な対応から予防的な環境管理への転換を可能にしています。

【関連記事】i-Construction 2.0とは？現場で実践すべきことや取り組み事例について

【参考】国土交通省「i-Construction」

IoTによるモニタリングと並行して重要なのが、有害因子の発生源そのものを工学的にコントロールする取り組みです。

具体的には、プッシュ・プル型換気装置による気流制御、ポータブル集塵機・空気清浄機による局所的な粉じん除去、湿式工法の採用や密閉化による粉じんの飛散防止などが挙げられます。これらは作業環境管理の三管理の中でも最も根本的な発生源対策です。

ただし、テクノロジーの活用はあくまで「測って知る」ための手段であり、測定結果をもとに発生源対策・改善措置まで一貫して実施することが、作業環境管理の本質です。

【参考】厚生労働省「作業環境測定関係」

建設現場の作業環境管理は、法令遵守のための義務であると同時に、現場で働くフィールドワーカーの命と健康を守るための基盤です。粉じん・有機溶剤・酸素欠乏といった有害因子は目に見えにくく、リスクが蓄積してから気づいたのでは取り返しがつきません。作業環境測定を適切に実施し、測定結果をもとに改善まで一貫して対応することが、事業者に求められています。

近年はIoTセンサーやウェアラブルデバイス、クラウドダッシュボードの普及により、作業環境を「定期的に測る」から「継続的に把握・管理する」体制へと移行しつつあります。テクノロジーを活用することで、現場の安全水準を高めながら、人材確保・定着にもつなげることが可能です。

作業環境の改善は、現場で働くフィールドワーカーを守るだけでなく、建設業界全体の信頼性向上と持続的な発展につながります。まずは自社現場の作業環境測定の実施状況を見直すことから始めてみてはいかがでしょうか。